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ターゲットメディアが不正アクセス受け顧客情報流出、共同運営サイトの顧客情報も

インターネット関連サービスを運営するターゲットメディア(東京都新宿区)は6月4日、運営するメディアのデータベースサーバーに不正アクセスがあり、顧客情報を閲覧された可能性があると発表した。同社によると、不正アクセスがあったのは6月2日。データベースサーバーの脆弱性を利用された。流出した可能性があるのは、同社のメルマガ会員、サービス利用会員、掲載企業会員、および同社のプロモーションでアンケートに回答したり資料をダウンロードした人の情報で、氏名、会社名、部署名、役職名、メールアドレス、電話番号、住所、パスワードなど。同社が外部企業と共同運営している11のサイトで資料の請求やダウンロード、セミナー参加申し込み、問い合わせを行った人の情報も含まれる。同社では、データベースのパスワード強化、海外からのサーバーアクセス遮断、アクセス権限の見直しなどを行い、全ての会員や掲載企業のパスワードを変更した。なお同社は、今回の事態を報告したメール2通について内容が分かりづらく混乱を招いたとして謝罪し、サービスに登録した覚えがない場合は、メールを破棄せずに同社へ連絡してほしいとしている。
・不正アクセスによる個人情報の流出可能性についてのお詫びと重要なお知らせ[PDF](ターゲットメディア)
http://www.marke-media.net/dl/tm20140604.pdf
・弊社より送信をさせていただいたメール内容についてのご報告とお詫び[PDF](ターゲットメディア)
http://www.marke-media.net/dl/tm20140604_2.pdf

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